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安全文化診断 SCD (MS&ADインターリスク総研様)
安全文化の醸成
概 要
安全にかかわるすべての業界において、安全文化が醸成されている状態をつくることは欠かせません。※安全文化が醸成されている状態とは・・・多くの人が安全最優先の価値観を持ち、主体的に安全確保に向けて取り組んでいる状態を指します。
安全文化の究極の目標は、事故を未然に防ぐことです。
そのために、安全文化を土台として、組織が一丸となって潜在的リスクを発見し、解決することが重要です。
安全文化とは
安全文化という考え方は、1986年に起こった、チェルノブイリ原発事故をきっかけとして生まれました。
事故の調査にあたった国際原子力機関(IAEA)の国際原子力安全諮問グループ(INSAG=International Nuclear Safety Advisory Group)により定義がなされ、現在では、原子力に関わらず、幅広い分野で用いられています。
世界で最初に安全文化(Safety culture)の必要性に言及されたのは、1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故の事故報告書の中であり、事故の最終的な原因が「安全文化の欠如」と指摘されました。
その報告書において、安全文化は「現場の安全問題がその重要性にふさわしい配慮を最優先で受けられるようにする、組織と個人の特徴や組み合わせである」と定義されています。
それ以降、原子力の分野だけではなく、安全が重要視される、化学プラントや医療現場等においても、「安全文化」の重要性が認識されるようになりました。
MS&ADインターリスク総研株式会社の安全文化診断
-安全文化の醸成度を見える化する-
全社員(社長を除く)対象/全社のほか部門別や役職別も分析します
安全文化診断は、慶應義塾大学大学院・高野研一教授の監修のもとで構築されました。本診断では、従業員の皆様に、80問の設問にweb上で答えていただき(匿名、部署等の情報のみ取得)、回答の傾向を分析するものです。設問は80問あり、選択肢は全て「非常によく当てはまる」~「全く当てはまらない」の5段階で構成されています。所要時間は15分程度です。
安全文化診断は、「安全文化の8軸」の考え方に基づいて構築されています。安全文化に関して様々な研究が過去になされてきましたが、「安全文化の8軸」は、それらの研究成果や、各国の安全文化ガイドライン等を統合して作成されました。従って、安全文化を考える上で重要な様々な側面を、網羅的に取り入れた診断となっています。その結果を整表化することによって、問題点が視覚的に浮き彫りになってきます。(※全従業員にweb環境がない場合は紙での実施となりますので、ご相談ください。)
「安全文化の8軸」とは
①組織統率 ②責任関与 ③相互理解 ④危険認知 ⑤学習伝承 ⑥作業管理 ⑦資源管理 ⑧動機付けの8軸です。安全文化診断では組織の文化を8要素に分けて見える化します。
弊社ジェックは、MS&ADインターリスク総研株式会社の安全文化診断を取り扱っております。
両社の協業により、安全文化を醸成する組織風土やマネジメントへ。
より大きなソリューションの実現が可能となりました。
当紹介ページは、MS&ADインターリスク総研株式会社ウェブサイトを参照・引用しております。
MS&ADインターリスク総研はこちら(他社サイトに移ります)
こんな課題を解決します/期待される効果
事故対策を打っているが、あまり効果が上がらない
安全教育をしても事故が減らない、そのような場合、組織の文化に原因があるかもしれません。安全文化を可視化し、どこに改善ポイントがあるのかをつかみます
自社の安全文化醸成度を知りたい
データにより自社の状態(強み、弱み)がわかります。改善すべき点に集中的に手を打つことで安全文化が向上します
定期診断で体質向上を確認する
定期的な実施で、安全文化(企業体質)の変化がわかります。安全方針の浸透が進んでいることが確認でき、さらなる安全文化向上策の指針になります
全体の流れ
アンケート調査
事前にアンケート分析の仕方などを打合せのうえ、80問のアンケート調査に回答します。
報告
診断結果をご報告し、安全文化向上のための組織の問題解決策をお客様と共創します。
ソリューション
その後お客様社内で打ち手を実践します(当社もご支援いたします)。
変化の測定
一定期間の取り組み後、再診断を行い、打ち手の効果を測ります。新たに見えてきた強みや課題を基に、次のステップの打ち手を共創します。
資料請求・お問い合せはこちらまで
経営変革を実現します
お客様がその先のお客様に選ばれ続けるために、ジェックは「共創型コンサルティング」でご支援します。
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