安全文化診断

両社の協業により、安全文化を醸成する組織風土やマネジメントへ。
より大きなソリューションの実現が可能となりました。
※当紹介ページは、MS&ADインターリスク総研株式会社ウェブサイトを参照・引用しております。

安全にかかわるすべての業界において、安全文化が醸成されている状態をつくることは欠かせません。
安全文化が醸成されている状態とは「多くの人が安全最優先の価値観を持ち、主体的に安全確保に向けて取り組んでいる状態」を指します。
安全文化の究極の目標は、事故を未然に防ぐことです。
そのために、安全文化を土台として、組織が一丸となって潜在的リスクを発見し、解決することが重要です。

安全文化という考え方は、1986年に起こった、チェルノブイリ原発事故をきっかけとして生まれました。
事故の調査にあたった国際原子力機関（IAEA）の国際原子力安全諮問グループ（INSAG＝International Nuclear Safety Advisory Group）により定義がなされ、現在では、原子力に関わらず、幅広い分野で用いられています。
世界で最初に安全文化（Safety culture）の必要性に言及されたのは、1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故の事故報告書の中であり、事故の最終的な原因が「安全文化の欠如」と指摘されました。
その報告書において、安全文化は「現場の安全問題がその重要性にふさわしい配慮を最優先で受けられるようにする、組織と個人の特徴や組み合わせである」と定義されています。それ以降、原子力の分野だけではなく、安全が重要視される、化学プラントや医療現場等においても、「安全文化」の重要性が認識されるようになりました。

全社員（社長を除く）対象／全社のほか部門別や役職別も分析します。

STEP
01

事前にアンケート分析の仕方などを打合せのうえ、80問のアンケート調査に回答します。

STEP
02

診断結果をご報告し、安全文化向上のための組織の問題解決策をお客様と共創します。

STEP
03

その後お客様社内で打ち手を実践します（当社もご支援いたします）。

STEP
04

一定期間の取り組み後、再診断を行い、打ち手の効果を測ります。新たに見えてきた強みや課題を基に、次のステップの打ち手を共創します。