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人材育成を現場任せにしていないか? ― 2027年度の育成計画で見直したい人事と管理職の役割

2027年度の人材育成計画を検討する時期を迎え、研修体系の見直しや育成施策の検討を進めている人事担当者も多いのではないでしょうか。

新入社員育成、若手社員の早期戦力化、管理職のマネジメント力強化、次世代リーダー育成など、企業が取り組むべき育成課題は多岐にわたります。

それぞれの課題に応じて研修を企画し、必要な知識やスキルを身につける機会を提供することは、人材育成において重要な取り組みです。

一方で、次年度の計画を考える際に、ぜひ振り返っていただきたいことがあります。
「人事が育てたいと考えている人材像と、現場の管理職が育てようとしている人材像は、一致しているでしょうか」

人事が考える育成の目的と、現場で日々部下を指導する管理職の認識にズレがあると、せっかくの育成施策も、その効果を十分に発揮できない可能性があります。

今回は、2027年度の人材育成計画を考えるうえで見直したい、人事と管理職の役割について考えます。

人事が考える育成と、現場が考える育成は同じか?

人材育成において、人事と現場の管理職には、それぞれ重要な役割があります。

人事は、経営方針や事業戦略を踏まえ、求められる人材像を明確にし、その実現に向けた育成体系や研修を企画します。

一方、現場の管理職は、日々の業務を通じて部下の成長を支援し、一人ひとりの能力を引き出しながら、組織としての成果につなげていきます。

この役割分担は、人材育成を進めるうえで欠かせないものです。

しかし、それぞれが自分の役割を果たそうとしていても、育成の目的や期待する行動について、十分に認識を共有できていないことがあります。

例えば、人事は「自ら考え、主体的に行動できる社員を育てたい」と考えているとします。

そのために、主体性や問題解決力を高める研修を企画し、社員に学びの機会を提供します。

ところが、現場では、管理職が業務の効率や確実性を重視するあまり、部下に細かく指示を出し、決められたとおりに仕事を進めることを求めているかもしれません。

管理職としては、目の前の業務を円滑に進め、成果を出すための判断です。

しかし、部下からすれば、研修では「自ら考えて行動することが大切」と学んだのに、職場では「指示されたとおりに進めること」が求められるという状況になります。

これでは、何を期待されているのか分からなくなってしまいます。

問題は、人事と管理職のどちらかが間違っていることではありません。

育成を通じて、どのような人材を育て、どのような行動を期待するのか。その認識が十分に共有されていないことにあります。

「現場に任せること」と「現場任せにすること」は違う

人材育成において、現場の管理職が果たす役割は非常に大きなものです。

部下の強みや課題を把握し、日々の仕事を通じて成長を促すことは、現場だからこそできる育成です。

その意味で、人材育成を現場に任せること自体に問題があるわけではありません。

むしろ、現場の管理職が主体的に育成に取り組めることは、組織にとって重要な強みになります。

ただし、ここで考えたいのが、「現場に任せること」と「現場任せにすること」の違いです。

例えば、人事が新任管理職研修を実施した後、「学んだことを職場で実践してください」と伝えたとします。

研修を受けた管理職は、部下との対話や育成の重要性を理解し、実践しようと考えるでしょう。

しかし、上司からは従来どおりの業績達成を求められ、日々の業務に追われる中で、部下育成のための時間や機会を十分に確保できないかもしれません。

このとき、本人の意欲や能力だけに解決を求めても、状況はなかなか変わりません。

人事が期待する行動について、本人だけでなく、その上司も理解しているか。

新しい行動を実践するために、職場ではどのような支援が必要なのか。

こうしたことを人事と現場が共に考え、育成を進めていくことが大切です。

現場に任せるとは、育成の目的を共有したうえで、現場が主体的に取り組めるようにすること。

一方、現場任せとは、目的や期待する行動を十分に共有せず、実践を支える仕組みもないまま、育成を委ねてしまうことです。

似ているようで、この違いは大きいのではないでしょうか。

人材育成を「人事と現場の共通の取り組み」にするために

では、人事と現場が共通の目的を持ち、人材育成を進めていくためには、何が必要なのでしょうか。

2027年度の育成計画を考えるうえで、見直したい3つのポイントをご紹介します。

➤育成の目的を「期待する行動」まで具体化する

まず重要なのは、どのような人材を育てたいのかを、人事と現場が共有することです。

例えば、「主体性のある社員を育てる」「マネジメント力を強化する」といった育成方針は、多くの企業で掲げられています。

しかし、これらの言葉から思い浮かべる行動は、人によって異なります。

「主体性」とは、指示を待たずに仕事を進めることでしょうか。それとも、自ら課題を見つけ、周囲に働きかけることでしょうか。

「マネジメント力」とは、業務を適切に管理することでしょうか。それとも、部下の成長を促し、チームとして成果を生み出すことでしょうか。

どちらも大切な要素ですが、育成の目的が曖昧なままでは、現場での指導や支援の方向性も揃いません。

だからこそ、研修で何を学ぶかに加え、学んだことを活かして、職場でどのような行動ができるようになることを目指すのかを具体化する必要があります。

そして、その期待する行動について、人事と管理職が共通の認識を持つことが、育成の出発点になります。

➤管理職が育成に取り組める環境をつくる

育成の目的を共有したら、次に考えたいのは、現場で実践できる環境が整っているかということです。

例えば、部下の主体性を高めたいのであれば、管理職が一方的に指示を出すだけでなく、部下自身に考えさせる機会をつくることが求められます。

しかし、管理職が日々の業務に追われ、部下と向き合う余裕がなければ、分かっていても実践することは難しくなります。

また、管理職自身が「自分で判断した方が早い」「部下に任せると失敗するかもしれない」と考えていれば、これまでの仕事の進め方を変えることにもためらいが生じるでしょう。

こうした状況に対して、管理職個人の努力だけを求めるのではなく、上司による支援や役割の見直し、実践機会の確保など、組織として取り組むことが重要です。

人事には、現場の状況や課題を把握し、管理職が育成に取り組みやすい環境を整えるために、関係者に働きかける役割があります。

そして、管理職自身もまた、育成の担い手であると同時に、成長し続ける存在です。

部下の育成を管理職に求めるのであれば、その管理職を誰が、どのように育て、支援するのかという視点も欠かせません。

➤人事と現場が育成の状況を共有し、次につなげる

人材育成は、計画を立て、研修を実施すれば完了するものではありません。

研修で得た学びを職場で活かし、実践を重ねる中で、一人ひとりの成長につながっていきます。

その過程では、うまくいくこともあれば、思うように進まないこともあるでしょう。

大切なのは、その状況を人事と現場が共有し、必要に応じて育成の進め方を見直していくことです。

例えば、研修後に管理職が部下の行動の変化を確認したり、人事が現場から実践上の課題を聞き取ったりすることも、その一つです。

ここで重要なのは、研修の成果を確認することだけではありません。

「どのような働きかけが成長につながったのか」
「実践を妨げているものは何か」
「さらに成長を促すために、どのような支援が必要か」
こうした問いを、人事と現場が共に考えることです。

育成の状況を共有することで、人事は次の施策に現場の実態を反映でき、管理職も部下育成の進め方を見直すことができます。

この積み重ねが、人材育成を一部の担当者だけの取り組みではなく、組織全体の取り組みへと変えていきます。

2027年度の人材育成計画に、もう一つの視点を

2027年度の人材育成計画を考える際には、どのような研修を実施するか、どの階層を重点的に育成するかなど、検討すべきことが数多くあります。

研修は、新たな知識やスキルを学び、自分自身の考え方や行動を見直す重要な機会です。

そして、その学びを日々の仕事の中で活かし、成長につなげていくためには、人事と現場の連携が欠かせません。

人事が育成の方向性を示し、現場の管理職が日常の仕事を通じて成長を支援する。さらに、互いに育成の状況や課題を共有し、必要な支援を考え続ける。

こうした関わりが、学びを現場での実践につなげ、やがて望ましい行動が職場で当たり前に行われる状態をつくっていきます。

人材育成を現場に任せることが問題なのではありません。

育成の目的や期待する行動を共有しないまま、現場だけにその実現を委ねてしまうことが問題なのです。

2027年度の育成計画を検討する今、研修内容や育成対象者に加えて、もう一つ、問いかけてみてはいかがでしょうか。

「私たち人事と現場の管理職は、同じ目的に向かって人を育てているだろうか」

その問いから、次年度の人材育成をより実効性のあるものにするための、新たな取り組みが見えてくるかもしれません。

※関連資料

株式会社ジェック マーケティングチーム
株式会社ジェック マーケティングチーム
株式会社ジェックマーケティングチームです。企業や組織の課題解決のヒントになるコラムを発信してまいります。株式会社ジェックの特長である「行動理論の改革」と「集団性格の革新」をわかりやすくお伝えします。激変する今の時代に、アップデートできる人づくり、組織づくりの参考としていただければ幸いです。

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