はじめに

昨今、私たちを取り巻く市場はますます複雑化し、飽和状態である。

何をどのようにすれば、お客様から選ばれ続けるのかという答えが無い時代である。だからこそ、需要を創造しようとする変革とアプローチが大切である。

需要を創造するには、従来どおりの自らのあり方を時には否定し、自分に向き合いながら変革することが求められる。

そのような一人ひとりの変革が、相乗効果を出している組織は強く、たくましい。

そのアプローチの成功のカギは「行動理論の改革」である。

◆参考

「行動理論」「メタ認知」について

変わり続けることができる社員づくり

このシリーズでは、皆さまからいただいた質問にお答えする形で一緒に深めていきたいと思います。

Ｑ　なぜ「行動理論改革」が「自律型人財づくり」の中核となるのですか？

Ａ　研修やコンサルティングの現場でよく聞くのが、「自律型人財づくり」という言葉ですが、では、「自律型人財」とは何でしょうか。一般的に、「高い目標や困難な課題にチャレンジできる人」とか、「自分や組織の問題解決に向けて提案できる人」とか、「さまざまな状況に応じて成功確率の高い判断と行動ができる人」など、いろいろなイメージがあろうかと思います。

そもそも、なぜ「自律型人財づくり」が求められるようになったのか。それは、激変する今の市場環境において、需要対応型人材では「業績を上げ続ける」ことが困難になってきたからです。

つまり、業績を上げ続けようとするならば、需要を創造するしかありません。そのためにもお客様や上司、他部門からのご要望や問題（顕在ニーズ）に対応するだけではなく、顕在ニーズの奥にある潜在ニーズを仮説で組み立てて実践し続けることで、需要（価値）を創造していく人財づくりが必要不可欠なのです。

そのためには、「自ら考え、自ら行動し、自ら振り返り、自ら成果を上げ続ける人財づくり＝自律型人財づくり」が経営の最重要課題となっているといえます。

そこで、これまでご紹介してきたとおり、さまざまな状況に対する正しい判断基準（行動理論）を確立して、現場実践しながら、自ら行動と行動を支配する価値観をセットで改革できる「行動理論改革」こそ、「自律型人財づくり」の中核となるのです。

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